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インフラファンドが減価償却を全て再投資したらどうなるか

 ここ2週間くらいインフラファンドについて色々調べていたのですが、検索で出てくるようなことはアナリストその他の方がほぼ同じようなことを言及されています。マーケットが小さいこともあり、機関投資家が投資対象として本格的に参入できないこともあるのか、本腰入れて研究しようという人もいないようです。
 さらに、上場インフラファンドは100%太陽光発電設備の賃貸収入で、投資対象や分配方針などに多少の差異があるものの、事業内容に大きな差はありません。ほとんどが「20年間は電力の買取価格が保証され、賃料の安定収入が見込める」「予定以上の発電によって上ブレる可能性がある一方で、インフレには弱い」「税務上の導管性が認められる期間の延長が求められている」といった内容でした。
 インフラファンドの大きな特徴として、毎年施設の減価償却が発生しますが、大きな資本的支出がないため、ほぼキャッシュで積み上がります。そのため、負債の返済や分配金の上乗せに活用されていますが、この減価償却をそのまま新規の発電施設取得に使った場合どうなるのかを考えてみました。
 計算を簡単にするために、次のような前提とします。

・取得した施設の減価償却期間は20年とする
・減価償却費を全額、施設取得に充てる
・20年間フル稼働し、賃料から経費・減価償却を除くと2.5%の利回りが得られる設備を取得する
・取得した設備は、20年後に無価値になり、賃料もゼロになる

20180108.gif

 以上の前提で計算したのが上の表になります。1年目に投資した資産を100とし、その減価償却費が20分の1(=5)発生するので、それを原資に施設を取得し、2年目の総資産が105となります。これを繰り返すと20年目までは複利効果で資産が増え続けますが、21年目には1年目に取得した施設、22年目には2年目に取得した施設が無価値になり、賃料がゼロになります。残った施設の賃料収入のみとなりますので、大きく利回りも下がります。
 20年目に総資産と利回りがピークになり、21年目に大きく減った後は、概ね190前後、元本に対する利回りは平均4.8%前後で収束します。おそらく収束のさせ方があると思うのですが、数学の知識に乏しい私にはわかりません……。
 減価償却費の一部を配当として還元してくれるのは有難いのですが、配当しなければ無税で積み立てて再投資するのと同じ効果が得られるので、できればそうしてくれないかなと妄想中です。ここにレバレッジをかけて設備を取得すれば、金利を引いても利回りは向上します。
 まあ、こんな机上の理論通りにはいかないと思いますが、数年後には太陽光以外の設備にも投資すると思いますので、分散も効いてさらに安定した投資対象となるのではないでしょうか。

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ジャンル : 株式・投資・マネー

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vis2004tachikawa

Author:vis2004tachikawa
個人投資家の立川一(たちかわ はじめ)です。
投資スタイルはバリュー投資からスタートし、最近はグロース投資に軸足を置いています。受取配当金の増加を重視し、良いビジネスを持ちキャッシュの創出能力のある銘柄に投資していきたいと考えています。結果として資産も緩やかに増加すると理想的です。日々の株価に、四半期決算に大いに一喜一憂します。基本的に短視眼的なのです。そんな自分の気持ちに正直に、でも投資はゆるやかに進めて、経済的・精神的に豊かな人生を目指します。投資をしながら「資金管理も含め自分が継続可能で長い時間軸で考えて勝ち続けることのできる手法を取っているかどうか」を常に確認します。
どうぞよろしくお願いします。

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